2014/12/13(土)　東海大学高輪キャンパスにて

住民・行政・大学が協力し合う防災・減災・救援シンポジウム

を開催しました。

主催：「地震・豪雨等による自然災害に関する防災・減災及び救援」研究会
後援：東京都港区

 
高輪キャンパスで12月13日に、「住民・行政・大学が協力し合う防災・減災・救援シンポジウム」（後援：東京都港区）を開催しました。自然災害に関する研究成果を共有することで被害を軽減することなどを目的とし、地域住民ら55名が参加しました。

当日はまず、研究課題の代表者・杉山太宏教授（工学部）が、「このシンポジウムは、さまざまな分野の専門家を擁する東海大学ならではの催しです。災害について多角的に考察するきっかけにしていただければ幸いです」と挨拶。本学海洋研究所地震予知研究センター長の長尾年恭教授、港区高輪地区総合支所の野澤靖弘協働推進課長、情報理工学部の内田理准教授、工学部の梶田佳孝准教授が地震や津波といった災害への対処法や最新の研究データを報告しました。その中で長尾教授は、「地震予知について」と題して、「地震を予知する技術は年々向上しており、そのデータについては地震予知研究センターのウェブサイトでも公開しています。最先端の情報をぜひご覧いただきたい」と語りました。

続いて杉山教授をコーディネーターとして、「学生（大学）と地域住民、行政との連携・協働をどのようにして進めるか？」をテーマにパネルディスカッションを実施しました。高輪教養教育センターの福﨑稔教授、健康科学部の小島善和准教授、教学部札幌教学課の池田隆之キャリア支援担当課長、野澤協働推進課長、神奈川県平塚市役所防災管理部災害対策課の山田透課長が登壇。地域のコミュニティーを密にすることで、災害時の救援活動の下地をつくる重要性などについて話し合いました。

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